家売却の相場いくら？築年数や地域別

家売却相場の調べ方

家を売却する前に知っておきたいのが、その家の相場価格です。家の相場価格を知ることで、適正価格を設定できます。ここでは、自分で簡単に家の相場価格を調べる方法をご紹介します。

購入価格から見る家の売却相場

自分が購入した時の価格から、現在の市場価格を予想する方法です。例えば、10年前に購入した家がある場合、同じ物件が近隣に売りに出された際に価格を調べることができます。同じような状態の家であれば、価格相場は近いものがあるため、参考にすることができます。

路線価を使って調べる

路線価は、土地の価格を示す指数です。地価公示によって公表されており、国土交通省のウェブサイトから調べることができます。家のある土地の路線価を調べることで、その土地の相場価格を知ることができます。

築年数から見る家の売却相場

築年数によっても、家の相場価格は変わってきます。一般的に、築年数が古くなるにつれて相場価格は下がっていく傾向があります。以下に、築年数ごとの一戸建ての相場価格の目安をご紹介します。

築5年未満の一戸建ての売却相場

築5年未満の一戸建ては、新築時の価格に近い相場価格がつく傾向があります。設備も新しいため、売り手にとっては有利な条件です。

築5年～10年の一戸建ての売却相場

築5年～10年の一戸建ての相場価格は、新築時の価格から数百万円程度下落することが多いです。ただし、設備が新しい場合は築年数よりも高い価格で売却できる場合もあります。

築10年～15年の一戸建ての売却相場

築10年～15年の一戸建ての相場価格は、新築時の価格から1000万円程度下落することが多いです。ただし、設備や維持管理状態が良い場合は、高めの価格で売却できることがあります。また、この時期には住宅ローンの返済期間も半ばを過ぎ、需要が比較的安定しているため、相場価格も安定しています。

築15年～20年の一戸建ての売却相場

築15年～20年の一戸建ての相場価格は、新築時の価格から1500万円程度下落することが多いです。この時期には、修繕やリフォームの必要性が生じることがあるため、売り手にとっては苦戦する場合があります。

築20年～25年の一戸建ての売却相場

築20年～25年の一戸建ての相場価格は、新築時の価格から2000万円程度下落することが多いです。設備や建物の劣化状態によって価格が大きく変動するため、しっかりとメンテナンスを行うことが重要です。

築25年～30年の一戸建ての売却相場

築25年～30年の一戸建ての相場価格は、新築時の価格から2500万円程度下落することが多いです。この時期には、耐震性能や断熱性能などが問題になることがあり、修繕やリフォーム費用がかかることがあるため、相場価格が低下する傾向があります。

築30年を過ぎた一戸建ての売却相場

築30年を過ぎた一戸建ての相場価格は、新築時の価格から3000万円程度下落することが多いです。この時期には、建物の老朽化が進行し、修繕やリフォーム費用が高額になることが多く、相場価格が下落する傾向があります。

地域別の家の売却相場

相場価格は、地域によっても異なるため、地域ごとの相場価格を知ることが大切です。首都圏や近畿圏などの主要エリアの相場価格を調べることができます。

2023年

2022年の家の相場価格は上昇傾向にあり、2023年以降も上昇が予想されます。不動産市場の動向にもよりますが、しばらくは高めの相場価格が維持される可能性があります。

しかし、コロナ禍による経済不安や、インフレーションの進展によって金利上昇が懸念されており、今後の相場価格は変動する可能性があります。そのため、売却を検討する場合には、最新の市場動向を把握し、適正価格を設定することが大切です。

需要・供給バランスによって変動する

需要・供給バランスによって相場価格が変動するため、適正価格を設定するためには市場の動向を確認することが重要です。また、売却価格を設定する際には、査定業者や不動産会社の見積もりを複数取り、相場価格と照らし合わせることも必要です。

売却相場の見通し

現在の不動産市場は需要が高まっており、住宅ローン金利の低下も相まって、一戸建ての相場価格は上昇傾向にあります。しかしながら、コロナ禍による経済不安や、インフレーションの進展によって金利上昇が懸念されており、今後の相場価格は変動する可能性があります。そのため、売却を検討する場合には、最新の市場動向を把握し、適正価格を設定することが大切です。

まとめ

家を売却する際には、適正価格を設定することが重要です。購入価格や築年数、地域などから相場価格を調べることができます。ただし、相場価格はあくまで目安であり、実際の売却価格は物件状態や需要・供給バランスによって変動します。売却を検討する場合には、最新の市場動向を把握し、適正価格を設定することが大切です。